病院からのお知らせ

肺癌登録合同委員会　第7次事業：2010年肺癌手術症例の全国登録調査

原発性肺癌は本邦における死因の第1位であり、日本国民の健康福祉の向上のために治療成績の向上が求められています。原発性肺癌の治療には外科治療、抗癌化学療法、分子標的療法、放射線療法がありますが、根治のためには外科治療が必須です。外科治療の成績の更なる向上のためには、大規模なデータベースによる治療成績の把握により、外科治療の適応や術式の妥当性が検討される必要があります。

日本肺癌学会、日本呼吸器学会、日本呼吸器外科学会、日本呼吸器内視鏡学会の4学会が合同で運営する肺癌登録合同委員会は、日本の肺癌診療の診療成績を把握するため、定期的に全国の施設に協力を求めて、大規模データベースを構築してきました。肺癌登録合同委員会は、今回、第7次事業として2010年の原発性肺癌外科治療症例の後ろ向き登録を開始することになりました。登録症例の解析結果をもとに、最新の肺癌治療成績を把握し、今後の肺癌診療に活かしていく予定です。また当事業の症例データベースは世界肺癌学会の国際データベース事業とも共同して、国際対癌連合（Union internationale contre le cancerあるいは The Union for International Cancer Control、略してUICC）による TNM分類の改定にも貢献する予定です。

当院も肺癌登録合同委員会　第7次事業に協力し、2010年に当院呼吸器外科にて肺癌に対する外科治療を受けられた患者さんの診療情報を登録し、全国および国際共同研究に貢献する予定です。研究計画書は、事務局である大阪大学　呼吸器外科学のホームページにも掲載されていますので、必要な場合はご確認ください。個人情報の管理は厳重にしておりますので、ご理解お願いします。

ただし事業と研究への参加を拒否される場合はご連絡ください。拒否の申し出のある患者さんの診療情報の登録は致しません。ご協力よろしくお願いいたします。